友達が医療保険は必要ないって言っていたけど、本当？
日本は公的医療保険が充実しているから、ほとんど必要ないよ！
そうなの？でも、何かあったときに困らないか不安だな…
不安な感情に流されずに、ロジカルに必要性を考えることが大切だよ！
病気やケガのリスクに備えて医療保険に加入しておこうと考える人は多いのではないでしょうか。
しかし、日本は公的医療保険が充実しているため、民間の医療保険に加入する必要がない人がほとんどです。不安だからという理由で医療保険に加入すると、必要以上の保険料を支払うことになるので注意が必要です。
公的医療保険や貯蓄でカバーできる部分を理解して、保険料を節約しましょう。
- 公的医療保険の内容
- 民間の医療保険が不要と言われる理由
- 医療保険の加入を検討すべき人の特徴
医療保険の必要性をロジカルに考えて、無駄な保険料を払わないようにしよう！
↓動画で視聴したい方はこちら↓
医療保険が不要な理由
民間の医療保険が不要といわれる理由は、以下の4つです。
- 医療費の自己負担が3割で済む
- 高額療養費制度で負担を軽減できる
- 貯蓄でまかなえる可能性が高い
- 会社員や公務員は補償が手厚い
それぞれ詳しく解説するね！
医療費の自己負担が3割で済む
日本では「国民皆保険制度」が導入されており、すべての人が公的医療保険に加入しています。そして、公的医療保険では、医療費の半分以上を国が負担する仕組みとなっているので、自己負担が1〜3割で済みます。
医療費の負担が抑えられる仕組みを国が整えてくれているので、民間の医療保険に加入しなくても医療費がまかなえる状況になっているのです。
高額療養費制度で負担を軽減できる
大きな手術を受けたり、長期間入院したりして高額な医療費の支払いが必要となった場合でも、高額療養費制度によって自己負担額を軽減できます。
高額療養費制度とは、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えたときに超過分が返金される制度です。
69歳以下の1ヶ月の自己負担上限額は、以下のとおりです。
| 適用区分 | ひと月の上限額 （世帯ごと） | 限度額目安 |
| 年収約1,160万円～ | 252,600円＋(医療費－842,000)×1% | 25万円 |
| 年収約770～約1,160万円 | 167,400円＋(医療費－558,000)×1% | 17万円 |
| 年収約370～約770万円 | 80,100円＋(医療費－267,000)×1% | 9万円 |
| ～年収約370万円 | 57,600円 | 5万7,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 | 3万5,400円 |
たとえば、69歳以下で年収約370～約770万円の人は月額上限が約9万円程度で済みます。
医療費が高額になっても、公的医療保険が充実しているから自己負担額は抑えられるんだね！
貯蓄でまかなえる可能性が高い
厚生労働省の「令和3年度 国民医療費の概況」によると、1人あたりの年間医療費は平均約36万円と公表されています。年齢別にみると、15歳～44歳は約13万円、45歳～64歳は約29万円です。
また、ガンの平均治療費は、約60～100万円で平均入院日数は20日を切っています。そのため、一時的に発生する医療費を貯蓄でまかなえるのであれば、民間の医療保険に加入する必要はないといえます。
会社員や公務員は補償が手厚い
福利厚生が充実している会社員や公務員は、何かあったときに手厚い補償を受けられるので、民間の医療保険に加入する必要は基本的にありません。
たとえば、会社員は業務や通勤時の病気やケガで働けなくなったときに「休業補償給付」による給付金が支給され、業務外の理由で働けなくなったときに「傷病手当金」が支給されます。
それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。
休業補償給付
会社員が業務や通勤中の病気やケガによって働けなくなった場合、労災保険の「休業補償給付」により、休業開始4日目以降から賃金の80％が支給されます。収入が大きく減少するわけではないので、医療保険で備えておく必要も少ないといえるでしょう。
労災保険については、以下の記事で詳しく紹介しているよ！
傷病手当
会社員や公務員が加入する健康保険には、ケガや病気が原因で働けなくなった場合に平均月給の約3分の2が支給される「傷病手当金」という制度があります。
傷病手当金は、連続して3日間仕事を休んだ場合に4日目以降から、通算して1年6ヶ月間支給されます。なお、傷病手当金は退職後も受給できますが、復職すると受給できなくなってしまうので注意しましょう。
傷病手当金については、以下の記事で詳しく紹介しているよ！
医療保険の加入を検討すべき人
民間の医療保険への加入を検討すべきなのは、自営業やフリーターで「貯蓄が少ない人」です。
何かあったときに貯蓄から医療費を支払えない人は、都道府県民共済の入院保障2型で最低限備えておくのがおすすめです。
都道府県民共済の入院保障2型の保障内容は以下のとおりです。
入院保障2型に加入すれば、月額2,000円程度で病気や事故で入院するときにかかる費用に備えられます。大きな補償を受けようとすると、保険料が高くなってしまうので、どれほどの補償が必要なのかを検討したうえで医療保険に加入することが大切です。
病気で通院するときは、保険金がもらえないので注意しよう！
医療保険のよくある質問
ここからは、医療保険に関するよくある質問に回答します。
高額療養費制度の対象外の出費に備えるべきでは？
高額療養費制度の対象外の出費には、差額ベッド代や先進医療費があります。
差額ベッド代とは、入院時に大部屋ではなく個室を希望した場合にかかる費用のことです。病院側が治療上必要であると判断して個室に移動させた場合は、患者が差額ベッド代を負担する必要はありません。差額ベッド代を貯蓄で支払える余裕がある場合のみ個室を希望すればよいので、保険で備えておく必要はないでしょう。
また、公的医療保険の対象になるかを評価する段階にある先進医療を受ける際の費用は、公的医療保険の適用対象外となるので、数百万円ほどの医療費がかかる可能性があります。
ただし、病気やケガで治療を受け、さらに先進医療を受ける可能性は低いため、あらかじめ保険で備えておくと保険料の払い損になってしまうことも考えられます。
保険金を受け取らなければ保険料は払い損になるので、必要最低限の保険料に抑えよう！
「医療保険に入っていてよかった」という人もいるのでは？
たしかに保険金で経済的な負担を軽減できた人もいますが、多くの人が保険料を支払うだけで保険金をもらうことなく保険期間を終えています。
保険会社は、加入者が支払った保険料を財源として、病気になったりケガをしたりした人に保険金を支払っています。そのため、保険金を受け取る人が多ければ、そもそも保険制度は成り立っていません。
公的医療保険や貯蓄でまかなえるにもかかわらず、民間の医療保険に加入していると保険料の払い損になるので注意しましょう。
まとめ：保険の必要性をロジカルに考えて保険料を節約しよう
日本は公的医療保険が充実しているため、民間の医療保険に加入していなくても医療費の自己負担を軽減できます。
病気になったりケガをしたりする確率は低く、万一のときに公的医療保険や貯蓄で対応できるのであれば、民間の医療保険に加入する必要はありません。
貯蓄が少ない人だけ医療保険の加入を検討しましょう。
- 公的医療保険や貯蓄でまかなえるなら民間の医療保険は必要ない
- 不安だからという理由で加入すると、必要以上の保険料を支払うことになる
- 貯蓄が少ない人だけ医療保険の加入を検討する
これからも「日本人がお金に強くなることが日本を強くする」と信じて、ブログやYouTube・Voicy、学校の授業をがんばります。
それでは今日も素敵な一日を。
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