子どもの大学進学が控えているのに、お金が貯まらないよ…
家計を見直したり、収入を増やしたりすれば少しずつ貯められるよ！
でも、進学までに間に合わなかったらどうしよう…
教育費が足りないときの対処法も紹介するね！
教育費を貯めようと思っていても、毎月の給料が住宅ローンや生活費に消えてしまい、お金がなかなか貯まらない人も多いのではないでしょうか。
子どもがどんどん成長して進学時期が近づいてくるので、焦ってしまいますよね。
教育費が貯まらなければ、子どもに進学を諦めてもらうことにもなりかねないので、教育費が足りないときの対処法を押さえておきましょう。
- 教育費が貯まらない原因
- 教育費を貯めるために今からできること
- 教育費が足りないときの対処法
教育費への不安を和らげるためにも、しっかり学んでおこう！
教育費が貯まらない原因
教育費が足りないときは、貯まらない原因を把握して改善することが重要です。
教育費が貯まらない主な原因には、以下の3つが挙げられます。
- 毎月の収支を把握していない
- 目標金額が決まっていない
- 収入が低い
毎月の収支を把握していない
教育費を貯めるためには、無駄な支出を抑えることが大切です。しかし、毎月何にいくら使っているかを把握していなければ、どの支出が無駄なのかを判断することができません。
まずは家計簿をつけて収支を把握し、無駄な支出がないかを確認しましょう。
目標金額が決まっていない
「教育費のためにいくら貯めたい」といった目標金額が決まっていなければ、どのような対策をするべきかが判断できません。そのため、いつまでに、いくら貯める必要があるのかを決めておくことが大切です。
必要な教育費は、希望進路によって以下のように異なります。
入学金や授業料だけでなく、通学費や下宿費なども必要となるので、どれほどのお金がかかるのかを事前にシミュレーションしておきましょう。
子どもの希望進路と家計の状況を踏まえて、いつまでにいくら貯めるかを決めよう！
収入が低い
無駄な支出を抑えているにもかかわらず教育費が貯まらないのであれば、そもそも収入が低い可能性があります。
世帯収入が低ければ、日々の生活費だけで手一杯になります。教育費にまわせるお金がないのであれば、世帯収入を増やすことも視野に入れておきましょう。
教育費を貯めるために今からできること
これまで教育費が貯まらなかった人は、以下の3つに取り組んで少しずつ貯めていきましょう。
- 家計を見直す
- 先取り貯金をする
- 副業や転職で収入を増やす
家計を見直す
毎月の収支を把握していない人は、家計簿をつけて「何にいくら使っているのか」を確認しましょう。
家計の見直しでは、以下のような毎月決まった支払いがある「固定費」を見直すことが重要です。
- 住居費
- 光熱費
- 通信費
- 保険
- サブスクや年会費
- 車の維持費 など
固定費を下げる方法は、以下の記事で詳しく紹介しているよ！
先取り貯金をする
毎月余った金額を貯金する方法では、なかなか教育費が貯まらないので、強制的に貯金ができる「定期預金」や「財形貯蓄制度」を利用するのがおすすめです。
また、先取り貯金の一環として、毎月一定額を投資に回すのも効果的です。貯金しているだけではなかなかお金が増えないうえに、インフレが起きるとお金の価値が下がって損してしまいます。
効率的にお金を増やすために、iDeCoやNISAなどの資産運用も検討してみましょう。
楽天証券とSBI証券で悩んでいる人は、こちらの記事で確認してみてね！
副業や転職で収入を増やす
収入が低いことが原因で教育費が貯まらない場合は、収入を増やす必要があります。家族の状況を見ながら収入を増やせるように取り組んでいきましょう。
転職の流れがわからない人は、こちらの記事を参考にしてね！
教育費が足りないときの対処法
家計を見直したり、収入を増やしたりしても教育費が足りないときは、国の制度を活用することを検討しましょう。ここでは、教育費が貯まらなかったときの対処法を紹介します。
祖父母に相談する
祖父母に経済的な余裕がある場合は、教育費が足りないことを正直に相談してみましょう。
年間110万円以内の贈与であれば、基本的に贈与税がかかりません。また、令和8年3月31日までに30歳未満の人が一定要件を満たしたうえで、祖父母から教育資金を受け取った場合は、「教育資金一括贈与の特例制度」が適用され、最大1,500万円まで贈与税が非課税となります。
教育資金一括贈与の特例制度を利用するためには、教育資金口座の開設や、教育資金非課税申告書の提出が必要です。
一括贈与で受け取ったお金は、30歳までに教育費として使いきれなかった場合、贈与税の課税対象になるから注意してね！
高等教育の就学支援新制度を利用する
世帯収入や成績などの要件を満たした学生は、以下の支援制度の適用が受けられます。この制度を「高等教育の就学支援新制度」といいます。
- 授業料・入学金の免除または減額
- 給付型奨学金の支給（返還不要）
支援対象になると、以下を上限額として入学金や授業料が免除または減額されます。減免額は、世帯収入によって3分の2または3分の1になります。
返還不要の給付型奨学金は、進学先や通学形態によって以下のように支給額が異なります。また、世帯収入によって、支給額は3分の2または3分の1になります。
奨学金制度を利用する
どうしても学費が足りない場合は、奨学金制度を利用する方法もあります。
奨学金は、経済的な事情で進学が難しい学生に教育資金を貸与する制度です。無利子の「第一種奨学金」と、利子がかかる「第二種奨学金」があり、以下のように貸与月額が異なります（日本学生支援機構）。
なお、奨学金は入学後に振り込まれるため、入学金の支払いには充てられません。
奨学金はあくまでも借金なので、借金を抱えてまで進学するべきかをよく考えてから借りようね！
国の教育ローンを利用する
奨学金だけでは授業料が足りない場合は、国の教育ローンを利用する方法もあります。
国の教育ローンは、日本政策金融公庫が保護者に対して入学金や授業料などを融資する制度です。奨学金は入学後に振り込まれますが、教育ローンは入学前にもらえるので、入学金や自宅外通学時の住居準備費用としても活用できます。
ただし、金利は奨学金よりも高く設定されているので注意しましょう。
国の教育ローンも借金なので、そこまでして進学するべきかを考えようね！
まとめ：今からできることに取り組んで教育費を貯めよう
子どもの大学進学には、数百万円の教育費が必要です。教育費を貯めるためには、家計を見直して無駄な支出を抑えうえで、副業や転職で収入を増やす必要があります。
祖父母から教育費を受け取ったり、奨学金を受け取ったりする方法もありますが、まずは家計の見直しや転職といった自分たちでできる対策をしていきましょう。
▶︎家計の見直し方法を確認する
▶︎おすすめの転職サイトを確認する
▶︎楽天証券とSBI証券を比較する
これからも「日本人がお金に強くなることが日本を強くする」と信じて、ブログやYouTube・Voicy、学校の授業をがんばります。
それでは今日も素敵な一日を。
最後まで読んでくれたあなたに、幸あれ！
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