先輩に医療保険は入らなくていいって言われたんだけど、本当なの？
心配しなくても、5円君はすでに最強の保険に入っているんだよ！
え、どういうこと？
「親にすすめられたし」
「いい歳だしそろそろ…」
と医療保険に入ろうとしていませんか？
思考停止で民間の医療保険に加入すると、余計な保険料を支払って損してしまうかもしれません。
まずは公的医療保険を知ってから、民間の医療保険の加入を検討しましょう。
- 民間の医療保険が不要である理由
- 民間の医療保険に入るべき人
- 医療費に不安を感じたらやるべきこと
損失を避けられればその分のお金を有効活用できるよ！
【結論】民間の医療保険はいらない
サラリーマンなら健康保険、自営業やフリーランスなら国民健康保険と、日本に住んでいる全員が公的医療保険に入っています。
そのため、民間の医療保険に加入する必要は基本的にありません。
民間の医療保険に入るなら、公的医療保険ではカバーできない部分を補う形で加入するとよいでしょう。
まずは公的医療保険のすごさをしっかり理解しておこう！
医療費の負担が3割で済む
公的医療保険に入っている人が病院窓口で支払う医療費は3割で、残りの7割は公的医療保険から支払われています。
医療費の3割負担は「当たり前じゃん」と思うかもしれませんが、自己負担が3割で済むからこそ、体の不調を感じたときに気軽に病院にかかることができるのです。
たとえば、1年間に6万円の治療費を支払っている人は、公的医療保険からの負担がなければ20万円支払わなければなりません。
10割負担だったら病院にかかるのも我慢しちゃうよね。
医療費の月額上限が決まっている
医療費の自己負担額が3割であっても、大きな手術を受けたり長期入院したりする場合は、医療費の負担が大きくなってしまいます。
そういったときは、高額療養費制度によって医療費の負担を抑えられます。高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合に、健康保険が超過分を返金してくれる制度です。1ヶ月の上限は、所得や年齢によって細かく決められています。
高額療養費制度の限度額目安（69歳以下の上限額）
| 適用区分 | ひと月の上限額 （世帯ごと） | 限度額目安 |
| 年収約1,160万円～ | 252,600円＋(医療費－842,000)×1% | 25万円 |
| 年収約770～約1,160万円 | 167,400円＋(医療費－558,000)×1% | 17万円 |
| 年収約370～約770万円 | 80,100円＋(医療費－267,000)×1% | 9万円 |
| ～年収約370万円 | 57,600円 | 5万7,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 | 3万5,400円 |
また、高額療養費制度を直近12ヶ月で3回以上利用した場合は、4回目から負担がさらに軽くなるようになっています。これを多数該当と呼びます。
長期的な治療が必要な人のことも考えられているんだね！
しかも事前に申請すれば、一時的な負担を抱えずに窓口負担が抑えられるよ！
出産育児や休業への補償も充実している
公的医療保険では、病気にかかったときだけでなく、出産や育児、休業時の補填も充実しています。
- 出産育児一時金
- 出産手当（会社員のみ）
- 傷病手当（会社員のみ）
出産手当と傷病手当は自営業やフリーランスには当てはまらないので注意してね！
出産育児一時金
出産育児一時金とは、出産したときに支払われる手当で、一児につき50万円が受け取れます。
厚生労働省の調査によると、全施設の出産費用の平均が46.7万円であることから、出産育児一時金で出産費用の大半をカバーすることが可能です。
出産手当（会社員のみ）
出産手当とは、一般的に「産休」と呼ばれる産前の42日間と産後の56日間の休業期間に、給料の約3分の2が受け取れる制度です。
傷病手当（会社員のみ）
傷病手当とは、病気やケガで休業している期間に給料の約3分の2が受け取れる制度です。連続して3日間仕事を休んだ場合の4日目以降から、通算して1年6ヶ月間支給されます。
民間の医療保険に入った方がいい人
公的医療保険があれば民間の医療保険に加入する必要性はないといえますが、以下の人は民間の医療保険に加入しておくとよいでしょう。
- 貯金がない人
- 自営業やフリーランス
- 先進医療に備えたい人
貯金がない人
以下のように貯金がない、あるいは少ない場合は、民間の医療保険に加入するとよいでしょう。
- 高額療養費制度の上限額が支払えない
- 医療費を支払うと生活ができない
なお、すでに加入している公的医療保険で十分保障されるので、多額の保険料を支払ってまで備える必要はありません。月々の保険料を抑えて、万が一の備えとして貯蓄しておくのもよいでしょう。
自営業やフリーランス
収入が不安定になりがちな自営業やフリーランスは、民間の医療保険に加入しておくと安心です。
自営業やフリーランスは、出産手当や傷病手当などの休業に対する保障が充実していないため、万が一の事態に備えて会社員よりも医療費を多めに蓄えておく必要があります。
一方で、十分な貯蓄があったり、1〜2ヶ月入院してもすぐに仕事に復帰できるような仕事をしていたりするようであれば、民間の医療保険に加入する必要はないでしょう。
先進医療に備えたい人
先進医療とは厚生労働省が認めた高度な技術を要する治療法で、公的医療保険の対象外となります。そのため、治療費が全額自己負担となってしまいます。
数万円程度で済む先進医療もあれば、治療費が数百万円にも及ぶこともあるので注意が必要です。なかでも、がん治療に使用される「陽子線治療」や「重粒子治療」は200〜300万円程度の費用がかかるといわれています。
万が一の状況でお金の心配をしたくない人は、先進医療に備えられる民間の医療保険に加入するのも手段のひとつです。
ただし、先進医療は医療保険に特約として付加する形で契約する場合が多いため、月々の保険料負担が大きくなる可能性があることを認識しておきましょう。
すでに民間の医療保険に加入しているなら見直そう
契約している民間医療保険と公的医療保険の保障内容が重複していないか、今一度見返してみましょう。
余分な保障を取り除いたり、加入自体を見直したりすると、月々の保険料が抑えられます。
浮いたお金は投資や貯金にまわしてうまく活用しよう！
まとめ：民間の医療保険は公的制度を理解したうえで加入しよう
公的医療保険に加入していれば、民間の医療保険を契約する必要は基本的にありません。
ただ、貯金が少なかったり、先進医療に備えたかったりといった事情がある人は、民間の医療保険への加入を検討してもよいでしょう。ただし、思考停止で民間の医療保険に加入すると月々の保険料負担が大きくなってしまうので注意が必要です。
無駄な保険料を負担しないためにも、公的医療保険の補償内容を理解したうえでカバーできない部分を補うように民間の医療保険に加入しましょう。
- 公的医療保険があれば民間の医療保険はいらない
- 場合によっては民間の医療保険への加入も必要
- 民間の医療保険を見直すと節約できる
これからも「日本人がお金に強くなることが日本を強くする」と信じて、ブログやYouTube・Voicy、学校の授業をがんばります。
それでは今日も素敵な一日を。
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