副業したら、やっぱり会社にバレるのかなぁ？
何も対策しないとバレる可能性があるよ
えー。じゃあ副業するのやめようかなぁ…
バレたくないから副業しないのはもったいないよ！バレない方法を教えるね！
「副業を始めたいけど、会社にバレるのが怖い…。」と悩んでいるサラリーマンはとても多いです。副業禁止の会社だと、なおさらバレたときのリスクが気になりますよね。
結論からいうと、副業をバレないようにする方法はあります。
事前に対策をすればバレる可能性を減らせるので、しっかり準備をしておきましょう。
- 副業バレの原因と対策
- 副業バレの思わぬ落とし穴
- バレたときの最終手段
副業するか迷っている人は参考にしてね！
↓動画で視聴したい方はこちら↓
副業の種類
副業は大きく分けて2種類あります。
- 事業としての副業（個人事業主）
- 給料でもらう副業（アルバイト）
結論、会社にバレないよう工夫できるのは「事業としての副業」だけです。
アルバイトなどの「給料でもらう副業」は、副業を隠す工夫ができないので注意しましょう。
この記事では「事業としての副業」のケースを解説するね！
副業がバレる原因
副業バレ原因のほとんどは、他人からのリークと住民税の納税額です。
年末調整や税務署からの密告でバレるなどの話がありますが、すべて都市伝説なので惑わされないようにしましょう。
バレる原因をそれぞれ解説するね！
他人からのリークでバレる
副業で稼げたり失敗したりしたときに、誰かに話したくなります。しかし、話してしまうと副業バレにつながるリスクが高まるのでやめましょう。
なかには、他人の成功や行動をよく思わない人に「副業で稼いでて羨ましいな。少し懲らしめてやろう」と、上司や人事にリークされてしまうケースもあります。
信頼できる同僚に話しちゃったけど大丈夫だよね？
その人がほかの人に話してしまって広まるケースもあるよ…
住民税の金額でバレる
住民税の納税額が増えると「ほかに収入があるのでは？」と疑われる可能性があります。
会社は納税者の代わりに住民税を納めてくれています。住民税は課税所得に税率の10%をかけることで簡単に求められるため、「給与所得のわりに住民税が多いな」と疑われる可能性があるのです。
住民税の仕組みを知りたい人はこの記事を読んでね！
マイナンバーでは副業はバレない
マイナンバーで副業がバレると話題になりましたが、バレることはありません。
マイナンバー制度は、社会保障と税、災害対策の情報を行政機関の間で共有するためのものです。
民間企業がマイナンバーを入手したところで、行政機関が持つ個人情報は絶対に見れません。
したがって、マイナンバーは副業がバレる原因にはなり得ないのです。
副業バレを防ぐ方法
副業バレを防ぐ方法は、以下の2つです。
- 副業していることを人に言わない
- 副業分の住民税は「自分で納付」を選択
この2つを守るだけじゃ足りないから、最後まで読んでね！
副業していることを人に言わない
副業がバレたくない人は、「副業のことは誰にも話さない」と心に決めましょう。
人には承認欲求があるので、誰かに話したくなるのは自然なことですが、副業がバレる最大のリスクになります。どうしても話したいのであれば、家族だけに留めておきましょう。
また、SNSやブログを使った副業では、発信した情報から副業バレにつながる可能性があります。
バレないようにするには、「顔出ししない」「個人が特定される情報は発信しない」などを徹底しましょう。
副業分の住民税は「自分で納付」を選択
確定申告の住民税欄で「自分で納付」を選択すると、副業バレが防げます。
選択箇所は、確定申告書Bの第二表の住民税欄にあります。
そもそも住民税の徴収方法には、以下の2種類があります。
- 特別徴収
- 自分で納付（または普通徴収）
「特別徴収」を選択すると、副業分の住民税は給与から天引きされます。つまり、会社に住民税の増額が知られてしまう原因となり、副業バレにつながります。
「自分で納付」を選択すると、副業分の住民税の納付書は自宅に届くので、自分で納められます。会社には住民税が増えたことが伝わらないため、バレる心配はありません。
「自分で納付」を選択すれば完璧だね！？
役所のミスでバレる可能性があるよ…
「自分で納付」を希望していても、役所の人的ミスによって「特別徴収」で処理されてしまうケースもあります。
絶対にバレてはいけない人は、「確定申告書に付箋を貼って目立たせる」「何度も役所に連絡をする」などの工夫が必要です。副業がバレないように徹底するには、地道な努力をするしかありません。
最終チェックとして、会社に税額通知書が届く5月頃に合わせて、3〜4月あたりにお住まいの区役所や市役所に連絡してみましょう。
副業がバレたときの最終手段
会社にバレたときのために、最終手段を用意しておくと安心です。
住民税の金額で怪しまれた場合、基本的には「何かの間違いなので、私から連絡します」と冷静に伝えれば大丈夫です。
日本は金融教育を受けてないため、経理部や総務部だからといって金融リテラシーが格段に高いわけではありません。実際は「住民税はこれくらいになる」とわかる人はほとんどいないので、自信を持って対応しましょう。
それでも詳しく説明を求められたときのために、いくつか言い訳例を紹介します。
- 株式投資を一般口座でしている
- 暗号資産（仮想通貨）に投資している
- 親族からの相続資産の売却をした
あまり難しい言い訳をする勇気がない場合は、「わかりません」の一点張りで通すのも1つの手です。いざというときに慌てないためにも、事前に決めておきましょう。
また、自治体によっては会社に送られる「納税者用の税額通知書」に保護シールを貼るなどの対策が取られていない可能性があります。この場合は、会社が知る必要のない所得情報（不動産所得、利子・配当所得、一時所得等）が記載されているため、言い訳が通用しません。
住んでいる自治体に確認しておいてもいいかもね！
まとめ：副業がバレるリスクは減らせる！
会社に副業がバレないようにする方法は、「人に言わないこと」と、住民税は「自分で納付」を選択することです。
人に言いたくなる気持ちは分かりますが、バレたくなければ言うのは辞めておきましょう。
また、「副業にチャレンジしたい」という意気込みはとても素晴らしいことです。その想いを大切にしながら、人生を豊かにしていきましょう！
- 副業をしていることは誰にも言わない
- 住民税は「自分で納付」を選択
- バレた時の言い訳も考えておこう
これからも「日本人がお金に強くなることが日本を強くする」と信じて、ブログやYouTube・Voicy、学校の授業をがんばります。
それでは今日も素敵な一日を。
最後まで読んでくれたあなたに、幸あれ！
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